「令和の日本型学校教育」とは、急速に変化する社会の中で、すべての子どもが自ら学び続ける力を育むことを目指して、文部科学省が示した新しい学校教育の方向性です。
少子化、デジタル化、価値観の多様化が進むなかで、これまでの一斉・画一的な教育から、個別最適な学びと協働的な学びを両立させる教育へと転換する必要性が高まっています。

一方で、

• 令和の日本型学校教育とは、具体的に何を指すのか
• 学校現場では、何がどのように変わろうとしているのか
• 教師や、これから教育に関わろうとする人にとって、どんな意味を持つのか

こうした点は、文部科学省の資料を読んだだけでは、実際のイメージがつかみにくいと感じる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、令和の日本型学校教育の背景と基本的な考え方を一次資料にもとづいて整理したうえで、学校現場で起きている変化や、これからの教師に求められる役割をわかりやすく解説します。
あわせて、教育の現場で実践を通して学び続ける選択肢として、Teach For Japanのフェローシップ・プログラムが、この理念とどのように重なるのかについても紹介します。

制度の理解にとどまらず、「これからの教育に、自分はどう関わるのか」を考えるきっかけとして、ぜひ読み進めてみてください。

■ この記事でわかること

• 令和の日本型学校教育とは何か
  ─ 文部科学省が示す定義・背景・従来教育との違いを、一次資料をもとに整理します。
  
• 学校現場・教師の役割はどう変わるのか
  ─ 授業づくり、評価、教師像の変化を、具体的な実践イメージとともに解説します。
  
• これから教育に関わるための一つの選択肢
  ─ Teach For Japanのフェローシップ・プログラムが、この教育理念とどう重なるのかを紹介します。
  

令和の日本型学校教育とは何か【基本整理】

令和の日本型学校教育の定義と位置づけ

「令和の日本型学校教育」とは、社会の急激な変化を踏まえ、すべての子どもが自らの可能性を最大限に発揮できるようにすることを目的として、文部科学省が示した今後の学校教育の在り方を示す総合的な教育ビジョンです。

この考え方は、単なる新制度や教育手法の名称ではなく、学習指導要領、GIGAスクール構想、教員の働き方改革など、近年進められている教育施策を理念面で統合する上位概念として位置づけられています。

文部科学省は、中央教育審議会答申において、「令和の日本型学校教育」を今後の教育改革全体の方向性として明確に位置づけています。

文部科学省が示す基本的な考え方

文部科学省は、「令和の日本型学校教育」の中核として、「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な充実を明確に打ち出しています。

「個別最適な学び」とは、児童生徒一人ひとりの理解度、学習進度、興味・関心、特性に応じて、学習内容や方法を調整する学びの在り方です。
GIGAスクール構想による1人1台端末の整備は、この個別最適な学びを実現するための基盤的条件として位置づけられています。

一方、「協働的な学び」は、他者との対話や協力を通じて、多様な考え方に触れながら学びを深めていく学習形態を指します。
文部科学省は、個別と協働を対立概念として捉えるのではなく、両者を往還させることで学びの質を高めることが重要であるとしています。

これらの学びを通じて育成される力として、「主体的・対話的で深い学び」や、知識・技能を活用する資質・能力の育成が重視されています。

従来の学校教育との違い

従来の学校教育では、学年・教科ごとに同一内容を同一ペースで学ぶ「一斉指導」を中心に、知識・技能の習得状況が評価の主軸となる傾向がありました。

これに対して、「令和の日本型学校教育」では、学習者の多様性を前提とし、学び方や到達のプロセスを重視する点が大きな違いとして示されています。

具体的には、

• 知識の量よりも「活用できる力」を重視
• 教師は知識伝達者から、学びを支援する伴走者へ
• 学校を社会と切り離された場ではなく、地域や社会と連携する学習拠点として捉える

といった方向転換が明確に打ち出されています。

これらの変化は、学習指導要領の改訂方針や中央教育審議会答申の中でも繰り返し示されており、「学校教育の質的転換」を図るものと位置づけられています。

参考：中央教育審議会「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して（答申）」
　　　文部科学省「令和の日本型学校教育の構築に向けて」
　　　文部科学省「GIGAスクール構想について」
　　　文部科学省「学習指導要領改訂の基本的考え方」
　　　中央教育審議会「これからの学校教育の在り方について」

なぜ今「令和の日本型学校教育」が求められているのか【社会背景・課題】

「令和の日本型学校教育」は、教育現場の思いつきや一時的な流行ではなく、急激に変化する社会構造そのものへの対応として必然的に生まれた教育改革です。
ここでは、その背景となる社会変化・政策的文脈を整理します。

社会変化（少子化・デジタル化・不確実性）

まず大前提として、日本社会はこれまでにない速度で構造変化が進んでいます。
代表的な変化として、文部科学省・内閣府は次の点を挙げています。

• 少子化・人口減少社会の進行
  → 学校規模・地域社会・教育資源の在り方そのものが変化
• デジタル技術の急速な進展
  → AI・データ活用が前提となる社会構造への移行
• 将来予測が困難な不確実性の高い社会（VUCA）
  → 正解を覚える学びから、自ら考え続ける力が必要に

文部科学省は、こうした社会においては「知識の量」ではなく、知識を活用し、他者と協働し、新たな価値を生み出す力が不可欠だと明示しています。

学習指導要領・教育政策との関係

「令和の日本型学校教育」は、現行学習指導要領と強く連動しています。

2017〜2018年に改訂された学習指導要領では、すでに次の方向性が示されていました。

• 「何を学ぶか」だけでなく「どのように学ぶか」を重視
• 主体的・対話的で深い学びの実現
• 知識・技能と思考力・判断力・表現力の統合的育成

しかし、実際の学校現場では

• 一斉授業
• 画一的な進度
• 知識偏重の評価

が根強く残っており、理念と実態のギャップが課題として顕在化しました。
このギャップを埋めるための「具体的な学校モデル」として提示されたのが、「令和の日本型学校教育」です。

GIGAスクール構想との接続

令和の日本型学校教育を現実のものにするための インフラ整備策 が、GIGAスクール構想です。

GIGAスクール構想では、全国の小中学校において

• 児童生徒1人1台端末
• 高速・安定した通信環境

を整備することが進められました。

文部科学省は、この構想を「単なるICT導入」ではなく、個別最適な学びと協働的な学びを実現する基盤と位置づけています。

つまり、

• GIGAスクール構想＝手段（環境整備）
• 令和の日本型学校教育＝目的（教育の在り方の転換）

という関係性にあります。

参考：
『令和の日本型学校教育』の構築を目指して
内閣府「Society 5.0」
文部科学省「小学校・中学校学習指導要領（平成29年告示）
中央教育審議会「令和の日本型学校教育の構築を目指して（答申）
文部科学省「GIGAスクール構想の実現について」
文部科学省「個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実」

令和の日本型学校教育の中核にある3つの柱【内容理解】

「令和の日本型学校教育」は、単なるICT活用や授業手法の改善ではなく、学びの構造そのものを転換することを目指しています。
その中核として示されているのが、次の3つの柱です。

• 個別最適な学び
• 協働的な学び
• 学習者主体の教育観

これらは独立した概念ではなく、相互に補完し合う関係にあります。

個別最適な学び

「個別最適な学び」とは、
一人ひとりの学習状況・興味・理解度に応じて学びを最適化する考え方です。

文部科学省は、個別最適な学びを次の2つの側面から整理しています。

• 指導の個別化
  学習進度や理解度に応じた指導・支援
  
• 学習の個性化
  興味・関心・得意分野を生かした学びの深化

これは「一人で学ぶ」「ばらばらに学ぶ」ことを意味するものではなく、全ての学習者が学びに参加し、到達できる状態を保障するための設計思想です。

ICTの活用により、学習履歴の把握や教材の柔軟な提示が可能になったことで、個別最適な学びは現実的な教育モデルとして位置づけられています。

協働的な学び

協働的な学びは、他者との対話や協力を通じて、思考を深め、理解を広げる学びです。
従来の「一斉授業における話し合い活動」とは異なり、

• 役割分担を伴う課題解決
• 多様な考えを持ち寄る探究活動
• 他者の視点から学びを再構成するプロセス

といった、学習者同士の相互作用そのものが学習の核になります。

文部科学省は、個別最適な学びと協働的な学びを対立概念ではなく、一体的に充実させるものとして明確に位置づけています。

つまり、

• 個で深め
• 協働で広げ
• 再び個に戻って理解を深める

という循環構造が想定されています。

学習者主体の教育観

3つ目の柱が、これらすべてを支える学習者主体の教育観です。
これは、「教師が教える教育」から「学習者が学びをつくる教育」への転換を意味します。

学習者主体の教育では、

• 学習目標を自分ごととして捉える
• 学び方を選択・調整する
• 振り返りを通して次の学びにつなげる

といった、学びの意思決定に学習者自身が関わることが重視されます。

文部科学省は、この考え方を「生涯にわたって学び続ける力」の基盤として位置づけており、変化の激しい社会において不可欠な資質・能力だと示しています。

参考：
個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実（文部科学省）
「令和の日本型学校教育」の構築を目指して（中央教育審議会）
学習指導要領総則（文部科学省）

学校現場では何がどう変わるのか【実践イメージ】

「令和の日本型学校教育」は、理念や政策にとどまらず、学校現場の日常的な実践そのものに具体的な変化をもたらすことが想定されています。
ここでは、授業づくり・評価と指導・教師の役割という3つの観点から、現場で起こる変化のイメージを整理します。

授業づくりの変化

従来の授業は、教師が一斉に内容を説明し、同じ進度・同じ方法で学習を進める「一斉指導」が中心でした。
一方、令和の日本型学校教育では、個別最適な学びと協働的な学びを組み合わせた授業設計が重視されます。

具体的には、

• ICT端末やデジタル教材を活用し、学習進度や理解度に応じて課題を選択できる学習
• 調べ学習や探究活動を通じて、児童生徒が自ら問いを立てる学習
• グループ対話や協働作業を通じて、多様な考えに触れ、学びを深める活動

といった形が広がるとされています。
授業は「教える場」から「学びをデザインする場」へと性格が変化していきます。

評価・指導方法の変化

授業の変化に伴い、評価や指導の在り方も見直されています。
これまで重視されがちだった一斉テストによる点数評価だけでなく、学習過程や思考の深まりを捉える評価が重要視されるようになっています。

学習指導要領では、

• 知識・技能
• 思考力・判断力・表現力
• 学びに向かう力・人間性

という三つの柱で学習状況を総合的に捉えることが示されています。
そのため、振り返りシート、ポートフォリオ評価、パフォーマンス評価など、多様な評価手法を組み合わせる実践が進められています。

評価は「序列化のため」ではなく、「学びを改善し、次につなげるため」のものへと役割が転換しているといえます。

教師の役割の変化

学校現場の変化は、教師の役割にも大きな影響を与えています。
教師は知識を一方的に伝える存在から、学習を支援し、伴走するファシリテーター的存在へと位置づけが広がっています。

具体的には、

• 児童生徒一人ひとりの学習状況を把握し、適切な支援を行う
• 多様な学び方や背景を尊重し、学級・学校全体の学習環境を整える
• ICTや外部資源を活用し、学びの選択肢を広げる

といった役割が期待されています。
また、チームとして学校運営に関わることや、他教員・専門職と協働する力も、これまで以上に重要視されています。

参考：
令和の日本型学校教育の構築を目指して（答申）｜文部科学省
学習指導要領の考え方｜文部科学省
教師の資質能力の向上について｜文部科学省

令和の日本型学校教育が示す「これからの教師像」

令和の日本型学校教育は、学びの在り方だけでなく、教師に求められる役割や専門性そのものの転換を前提としています。
ここでは、文部科学省の政策文書をもとに、「これからの教師像」がどのように描かれているのかを整理します。

知識伝達者から学びの伴走者へ

従来の教師像は、教科内容を正確に教え、学習を管理する「知識伝達者」としての役割が中心でした。
しかし、令和の日本型学校教育では、教師は子ども一人ひとりの学びを支え、ともに考え、伴走する存在として位置づけられています。

これは、知識が容易に入手できる時代において、教師の価値が「何を教えるか」ではなく、
「どのように学びをデザインし、支援するか」に移行していることを意味します。

教師は、学習課題の提示、対話の促進、振り返りの支援などを通じて、
子どもが自ら考え、判断し、学びを深めていくプロセスを支える役割を担う存在とされています。

多様な子どもに向き合う専門性

令和の日本型学校教育では、子どもたちの多様性を前提とした教育が重視されています。
学習進度、興味・関心、家庭環境、特別な教育的ニーズなどは一人ひとり異なり、
教師にはそれらを理解し、適切に支援する専門性が求められています。

そのため、教師の専門性は、教科知識だけでなく、

• 子ども理解
• 学習支援・生徒指導
• チームとしての協働力
• 外部機関や地域との連携力

といった幅広い領域に広がっています。
教師は「一人で抱え込む存在」ではなく、学校内外の資源を活用しながら、
子どもを中心に据えた教育を実現する調整役としての役割も担うようになっています。

学び続ける教師という考え方

令和の日本型学校教育の中核には、「教師も学び続ける存在である」という考え方があります。
社会や教育環境が急速に変化する中で、初期養成で身につけた知識や技能だけでは、
長期的に教育現場の課題に対応することは難しいとされています。

そのため、教師には、

• 実践を振り返り、改善する力
• 新しい教育手法やICT活用を学び続ける姿勢
• 他者と学び合う専門職としての意識

が求められています。
文部科学省の政策においても、研修の充実や校内での学び合いの重要性が繰り返し示されており、
「学び続ける教師」が学校全体の学びの質を高める存在として位置づけられています。

参考：
令和の日本型学校教育の構築を目指して（答申）｜文部科学省
教師の資質能力の向上について｜文部科学省
教師の養成・採用・研修の一体的改革について｜文部科学省

Teach For Japanが向き合う教育と、フェローシップという選択肢

令和の日本型学校教育が示すのは、制度や方法論の転換だけではありません。
その根底には、「誰が、どのように教育に関わるのか」という問いがあります。
Teach For Japan（以下、TFJ）は、この問いに真正面から向き合い、教育に関わる新しい選択肢を提示してきました。

TFJのビジョンと令和の日本型教育の重なり

TFJのビジョンは、「すべての子どもが、素晴らしい教育を受けることできる世界の実現」です。
この考え方は、令和の日本型学校教育が目指す学習者主体の学びや多様性を前提とした教育と重なっています。

文部科学省が示す令和の日本型学校教育では、

• 子ども一人ひとりを主語にした学び
• 多様な背景を持つ子どもへの包摂的な支援
• 社会とつながる学び

が重視されています。
TFJもまた、ビジョン実現に向けて、
フェローシップ・プログラムを通じて、より良い学校教育を目指しています。

フェローシップ・プログラムで得られる実践経験

TFJのフェローシップ・プログラムは、教育現場での実践を通じて学び続けることを重視しています。
フェロー（教師）は、学校現場に立ち、教師として子どもと向き合いながら、
日々の授業や学級経営、学校運営に関わります。

この実践経験は、令和の日本型学校教育で求められる

• 個別最適な学びへの対応
• 協働的な学びを支える授業づくり
• 多様な子どもへの理解と支援

を、理論ではなく現場で体得する機会となります。
また、フェローは孤立して活動するのではなく、研修や仲間との学び合いを通じて、
「学び続ける教師」としての姿勢を育んでいきます。

教育に関わる新しい入り口としてのTFJ

令和の日本型学校教育が進む中で、教育に関わる人材の多様化は重要なテーマとなっています。
TFJのフェローシップ・プログラムは、社会人経験を持つ人、教育分野以外から関心を持った人など、
多様なバックグラウンドを持つ人材が参加しています。その結果、多様な人材が教育現場に関わることで、
学校に新しい視点やより多様な価値観がもたらされることが期待されています。

これは、教育を「一部の専門職だけのもの」に閉じるのではなく、
社会全体で支え、育てていくものとして捉える令和の日本型学校教育の方向性とも合致しています。

参考：
Teach For Japanとは
Teach For Japan 年次報告書
フェローシップ・プログラム募集要項
令和の日本型学校教育の構築を目指して（答申）｜文部科学省
教師の養成・採用・研修の一体的改革について｜文部科学省

まとめ｜令和の日本型学校教育を「自分の言葉」で考える

令和の日本型学校教育は、新しい制度や言葉を知ることだけで理解できるものではありません。
その本質は、「これからの社会を生きる子どもたちに、どのような学びを手渡すのか」を、一人ひとりが自分の立場から考えることにあります。

制度理解の整理｜「何が変わろうとしているのか」

本記事で見てきたように、令和の日本型学校教育が示しているのは、次のような方向性です。

• 一斉・画一的な教育から、個別最適な学びと協働的な学びの両立へ
• 知識の習得中心から、学び方を学ぶ教育へ
• 教師主導から、学習者主体の学びを支える学校へ

これらは突発的に生まれた考え方ではなく、学習指導要領の改訂や中央教育審議会の議論、GIGAスクール構想といった政策の積み重ねの中で示されてきたものです。

教育にどう関わるか｜「自分はどこに立つのか」

令和の日本型学校教育は、現職教員だけの話ではありません。保護者、教育に関心を持つ社会人、これから進路を考える学生など、教育に関わる立場そのものが多様化していくことを前提としています。

「教える人」と「学ぶ人」という単純な二項対立ではなく、

• 子どもの学びを支える存在として、どのように関われるか
• 学校や地域、社会と教育をどうつなげられるか

こうした問いを、自分自身の言葉で考えることが求められています。それは必ずしも「教師になるかどうか」という二択ではありません。

次の行動への静かな促し｜「関心を、行動へ」

もしこの記事を通して、
「教育のあり方に関心を持った」
「学校現場での実践をもっと知りたいと感じた」
「教育に関わる一歩を踏み出してみたいと思った」

そうした気持ちが少しでも生まれたなら、それ自体が大切な出発点です。

Teach For Japanのフェローシップ・プログラムは、教育に関わる方法の一つとして、実践を通じて学び続ける選択肢を提示しています。令和の日本型学校教育が目指す方向性を、現場で体感し、自分の言葉で捉え直す機会でもあります。

令和の日本型学校教育は、完成された答えではなく、これからも問い続けていくプロセスそのものです。
その問いに、あなた自身はどんな言葉で向き合いますか。

参考：
令和の日本型学校教育の構築を目指して（答申）｜文部科学省
文部科学省「学習指導要領改訂の基本的考え方」
Teach For Japan フェローシップ・プログラム
Teach For Japanのビジョン・ミッション