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教育系の仕事がしたい!自分に合った仕事で教育に関わろう

教育系の仕事といえば、まず最初に教員が思い浮かぶかと思います。しかし、教員以外にも教育に関わる仕事は、塾講師や司書、教育系企業の社員などたくさんあります。

そこで今回は、教育系の仕事を3種類にわけてご紹介するとともに、教育系の仕事で役に立つ資格もご紹介します。ぜひ本記事を参考にして、自分に合った教育系の仕事を探してみてください!

教育系の仕事の種類

教育系の仕事は、人に教えるなど直接的に関わるものから、教科書を作るなど間接的に関わるものまで様々あります。

そんな中で今回は、教育系の仕事を「人に教える・寄り添う仕事」、「教員・学校を支える仕事」、「教育系のコンテンツをつくる仕事」の3つにわけ、具体的な職業をご紹介していきます。

人に教える・寄り添う仕事

人に教える・寄り添う職業としては、学校で教える教員や塾や予備校で教える講師などが挙げられます。また、このほかにも、子どもに対してだけではなく、大人に対して教える仕事もあります。

具体的には、就学前の子どもと関わる保育士や幼稚園教諭、学校で子どもたちに学習面や生活面を指導する小学校教員、小学校英語指導者、中学校教員、高等学校教員、高等専門学校教員、特別支援学校教員、主に教室外から子どもにアプローチをする養護教員、司書、大学で教える大学教授、大学講師などです。

また、民間企業で働く場合には、塾や予備校の講師、家庭教師、語学学校の教員などもあります。さらには、キャリアに関する講演を行うキャリア講師やキャリアカウンセラーとして教育に関わる方法も挙げられます。

教室外から子ども・教員を支える仕事

人に直接何かを教えること以外にも、学校や教育現場で働く教員を支えることで教育に関わることができます。

教室外では、食に関わる指導を行う栄養教諭や子どもたちや保護者、教員の心のケアに関わるスクールカウンセラー、子どもたちの放課後や生活に関わる児童指導員や学童保育支援員といった仕事もあります。これらの仕事では、主に授業以外の部分で子どもたちの学習面や生活面のサポートに関わることができます。さらには、地域にある児童館職員として、子どもたちの遊びを指導する仕事もあります。

また、学校の事務職員や大学職員のように子どもの学校生活だけでなく、学校で働く教員や学校全体を支える仕事もあります。

教育関係のコンテンツをつくる仕事

直接関わる子どもがいない環境でも、教育関係のコンテンツをつくることで教育に関わることもできます。

具体的には、子どもたちが学校で学ぶために使う教科書や教材のほか、家庭学習や塾などで使われる参考書といった教育関係の本・教材をつくったり、子どもたちが学ぶ環境を整えるICT教育設備の開発を行ったりするといったことが挙げられます。

また、教育関係のコンテンツをつくるためには、必ずしも教育系の企業で働く必要はありません。

例えば、2020年から小学校に導入されるプログラミング教育に関する教材については、IT関連企業のほか、子どもたちにとって身近なお菓子をつくっている会社が作成しているケースがあります。

教育系の仕事で有効な資格

ここまで、教育に関する職業や仕事について紹介してきました。ここからは、それらの仕事をするために役に立つ資格をご紹介します!

教員免許状

保育園、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、高等専門学校、特別支援学校で教えるためには、原則それぞれの校種・科目の教員免許状や資格が必要です。また、塾の講師など、学校の教員以外の教育系の仕事でも、教員免許状保持者が優遇される場合もあります。

教員免許状は大学などで取得することができます。

教員になる方法についてはこちらの記事で詳しく解説しています

臨床心理士

臨床心理士は、子どもに教えるための資格ではありませんが、スクールカウンセラーになるために必要な条件とされていることが多い資格です。

また、スクールカウンセラーだけでなく、児童相談所など子どもたちの心理的なサポートが必要となる場所においても、臨床心理士の資格は重要視されています。

資格がなくてもできる教育系の仕事

教育に関わる仕事には、資格がなくてもできる仕事も多くあります。

例えば、人に教える塾の講師や家庭教師、学校で働く事務職員も教員免許状は必ずしも必要ではありません。教育系の民間企業でも、教員免許状を持たない方や教育学部以外の出身の方も多く働いています。

また、Teach For Japanのフェローシッププログラムに参加することで、独自の研修を受けた後に、2年間公立学校の教員として赴任するという選択肢もあります。

教員免許状保有の有無は応募の必須条件ではありませんので、幅広い方にチャンスがあると言えます。

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教育のこれから

2020年に改訂された学習指導要領では、小学校でプログラミング教育が導入されたり、小学校の外国語や中学校の道徳が教科化されたりと、時代の変化に応じて求められる教育も変化しています。

また、スポーツや芸術などの習い事、家庭学習、教室学習などにかける1ヶ月あたりの平均支出金額の合計は、10,240円/月(2016年)から15,170円(2019年)へと増加しており、少子化から一人ひとりの子どもに対する教育関連費が年々増加しています。

さらには、子どもに対する教育だけでなく、大学で学生以外も参加できる公開講座が人気になったり、70歳以上で生涯学習をしたことのある人の割合が増えてきていたりなど、大人の教育に対する関心・需要は高まっています。

これらのことから、教育系の仕事はこれからも社会に求められ続けていくと考えられます。

参考
子どもの教育資金に関する調査2019|ソニー生命

まとめ

今回は、教育系の仕事についてご紹介しました。

教員以外にも教育に関わることのできる仕事はたくさんあり、自分にとって興味関心のある分野から、教育にアプローチすることが可能です。

教育は、社会全体で様々な分野から支えていく必要があります。教育課題が多くある現代社会で、自分に合った方法で教育に関わってみませんか?

参考
子どもの教育資金に関する調査2019|ソニー生命保険会社
教育・生涯学習に関する世論調査 補足説明資料 平成28年2月|文部科学省
保育・教育関係の仕事がしたい|スタディサプリ 進路

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