中学校の先生になるためには、どの免許が必要で、どのようなルートで取得し、いつ何を準備すればよいのかを体系的に理解することが重要です。本記事では、中学教員免許の制度全体を俯瞰しながら、取得要件・具体的なルート・採用までの流れを整理します。

まず結論｜中学の先生になるには「免許」＋「採用（試験/選考）」が必要

中学校の先生として学校現場で働くためには、①教員免許状を取得すること と ②採用（試験・選考）を通過すること の 2段階 を踏む必要があります。
免許は「教壇に立つための資格」、採用は「実際に学校で働くための就職プロセス」。この役割分担を最初に理解しておくと、情報収集や進路選択で迷いにくくなります。

免許があっても“採用”が別に必要

教員免許状 は、大学等で必要な単位・学位を修得した後、都道府県教育委員会が授与（発行） する資格です。一方で、公立中学校で働くには、各教育委員会が実施する採用選考（いわゆる教員採用試験）に合格する必要 があります。
採用選考は全国共通の単一試験ではなく、都道府県・政令指定都市ごとに実施主体・日程・内容が異なる 点が特徴です。

• 免許制度の位置づけ（免許の授与主体、免許の種類や要件）は国が定め、各教育委員会が運用
• 公立学校教員の採用は、各教育委員会が選考を実施（実施状況は毎年度、国が取りまとめ）

私立中学校の場合は、学校法人ごとの採用選考 が基本です。多くの私立校では免許保有が前提条件になりますが、募集時期・選考方法（書類、模擬授業、面接など）は学校ごとに異なります。
いずれの場合も、「免許＝自動的に就職」ではない点が重要です。

よくある誤解

中学教員を目指す人の中には、「教員免許を取れば、どこかの学校に配属される」と誤解してしまうケースがあります。しかし、制度上、免許はあくまで“資格要件”であり、“就職の保証”ではありません。

この点を整理すると、中学の先生になるまでの流れは、次の 3ステップ で考えることができます。

このように、免許と採用は連続したプロセスではあるものの、制度上は別物として運用されています。

参考：教員免許状に関するQ&A｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/main13_a2.htm

参考：公立学校教員採用選考｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/senkou/1243155.htm

中学教員免許の種類｜専修・一種・二種／普通・特別・臨時

中学校教諭免許状には「学位に応じた区分（専修・一種・二種）」と、「免許の性格（普通・特別・臨時）」という、2つの軸があります。

専修・一種・二種の違い

中学校教諭免許状は、取得者の学位水準に応じて、次の3区分に分かれています。

• 専修免許状
• 一種免許状
• 二種免許状

この区分は「指導力の優劣」を直接示すものではなく、どの学位段階で取得したかという制度上の整理です。

一般的な目安は以下のとおりです。

• 専修免許状：大学院修士課程修了
• 一種免許状：大学卒業
• 二種免許状：短期大学卒業

中学校教諭として採用される際、多くの自治体・学校では一種免許状以上を想定しています。そのため、これから新たに免許取得を目指す場合、現実的な主流は「一種免許状」になります。

なお、専修免許状は大学院修了が前提となるため、教育研究職や専門性を深めたい人が選択するケースが多い一方、採用実務上は一種免許状との差が明確に設けられていない自治体も少なくありません。

普通免許状・特別免許状・臨時免許状の位置づけ

免許の「学位に応じた区分」とは別に、免許には性格の異なる3種類があります。

① 普通免許状

大学等で定められた単位を修得し、教育委員会に申請して授与されます。
一般に「教員免許」と言う場合、この普通免許状を指します。

これから中学校教員を目指す人が、まず前提として理解すべき免許が、この普通免許状です。

② 特別免許状

高度な専門性や、学校教育に特に必要とされる経験・知識を持つ人材を、例外的に教員として登用するための制度です。
取得には、大学での教職課程修了を必須としない場合がありますが、自治体（教育委員会）の判断が前提となります。

そのため、個人が単独で「特別免許状を取りに行く」ものではなく、自治体ニーズと個人の専門性が合致した場合に検討される制度だと理解するのが適切です。

③ 臨時免許状

教員配置が困難な場合などに、一定期間に限って発行される免許です。
有効期間が限定されており、恒常的な免許ではありません。

臨時免許状も、特別免許状と同様、教育委員会の判断と学校現場の状況に強く依存します。

中学校免許は「教科別」

中学校教諭免許状の大きな特徴として、免許は「校種＋教科」で構成される点があります。

たとえば、

• 中学校教諭一種免許状（国語）
• 中学校教諭一種免許状（数学）

といった形で、教科ごとに免許が区別されます。

このため、取得時には

• どの教科の免許を目指すのか
• その教科に必要な専門科目・教職科目を満たしているか

を明確に意識する必要があります。

また、同時に複数教科の免許を取得することは制度上可能ですが、単位数・実習・学修負荷が増えるため、計画的な履修設計が重要になります。

参考：教員免許状に関するQ&A｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/main13_a2.htm

参考：教員免許に関する各種申請について｜神奈川県教育委員会
https://www.pref.kanagawa.jp/docs/pi7/menkyo/top.html

取得に必要な要件｜単位・教育実習・介護等体験・申請

中学教員免許を取得するためには、「どのルートを選ぶか」以前に、制度上満たすべき共通要件があります。

必要単位の考え方

中学校教諭免許状の取得には、教育職員免許法および関係法令に基づき、一定数以上の単位修得が求められます。
中学校教諭普通免許状の場合、おおむね67単位以上が目安とされています。

単位は大きく、次の3領域で構成されます。

• 教科に関する専門的科目
• 教職に関する科目（教育原理、教育心理、教育法規など）
• 教科及び教職の関連科目

重要なのは、単位数そのものよりも、

• 「どの区分の単位か」
• 「どの校種・教科の免許に対応する単位か」
  が厳密に区分されている点です。

たとえば、同じ「教育学系」の科目でも、免許取得に算入できる単位とできない単位があるため、自己判断での履修計画は非常に危険です。
大学・通信制大学・科目等履修制度を利用する場合も、必ず免許取得を前提としたカリキュラムであるかを確認する必要があります。

教育実習／介護等体験

教育実習
中学教員免許の取得において、教育実習は原則必須です。
実習は通常、中学校で一定期間（数週間）連続して実施され、授業実践・学級経営・校務理解などを経験します。

特に社会人・既卒者が注意すべき点は、

• 実習が平日日中・連続日程で行われること
• 実習校の確保や受け入れ調整が本人任せになる場合があること

です。
この調整が難航し、取得計画全体が遅れるケースも少なくありません。

介護等体験
一定の条件に該当する場合、介護等体験が求められます。
これは、特別支援学校や福祉施設等での体験を通じて、共生社会の理解を深めることを目的とした制度です。

ただし、

• 校種
• 取得済み免許
• 制度改正の影響

によって、免除や代替措置が認められる場合もあります。
そのため、「自分が対象かどうか」は、必ず確認する必要があります。

免許状は「教育委員会に申請して授与」される

中学教員免許状は、大学が発行するものではありません。
大学等で単位・実習等の要件を満たした後、本人が都道府県教育委員会へ申請し、免許状が授与されます。

申請時には、一般に次のような書類が求められます。

• 学力に関する証明書（単位修得証明書）
• 卒業証明書
• 教育実習・介護等体験に関する証明
• その他、教育委員会が指定する書類

申請先・申請方法・手数料・受付期間は、都道府県ごとに異なります。
そのため、取得ルートが固まった段階で、必ず申請予定の教育委員会の情報を確認することが重要です。

参考：教員免許状に関するQ&A｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/main13_a2.htm

参考：教員免許に関する各種申請について｜神奈川県教育委員会
https://www.pref.kanagawa.jp/docs/pi7/menkyo/top.html

参考：教員免許状の申請について｜福岡県教育庁 教職員課
https://www.pref.fukuoka.lg.jp/site/kyouiku/jyuyosinnsei.html

中学教員免許の取り方｜4つの取得ルート（高校生/大学生/社会人・既卒別）

中学教員免許の取得方法は一つではありません。

現在の立場（高校生・大学生・社会人・既卒）や、すでに保有している免許の有無によって、現実的に選択すべきルートは異なります。

ルートA：大学（通学）で教職課程を履修して取る

高校生・大学生にとって、最も一般的で制度的に安定しているルートが、大学（通学制）で教職課程を履修する方法です。

このルートでは、

• 教科専門科目
• 教職に関する科目
• 教育実習・介護等体験

が、カリキュラムとして体系的に組み込まれているため、個別調整の負担が比較的小さい点が特徴です。

一方で、

• 修業年限（原則4年間）
• 入学時点での進路選択が必要

といった点から、時間的な柔軟性は低いという側面もあります。

ルートB：通信制大学・科目等履修で取る

社会人や既卒者に多く選ばれているのが、通信制大学や科目等履修制度を活用するルートです。

このルートの利点は、

• 働きながら学修できる
• 不足単位のみを効率的に補える可能性がある

点にあります。

ただし、制度上の注意点も多く、特に以下は事前確認が不可欠です。

• 教育実習の受け入れ先を自分で確保する必要がある場合がある
• スクーリング（対面授業）の時期・場所が限定される
• すべての通信制大学・科目が免許取得に対応しているわけではない

「通信制＝簡単・短期間」と誤解されがちですが、計画性が求められるルートだと言えます。

ルートC：すでに別校種・別教科免許がある人の“追加取得”の考え方

すでに、

• 小学校教員免許
• 高等学校教員免許
  などを保有している場合、追加取得（併有）という考え方が可能です。

この場合、

• 教職科目の一部が免除される
• 不足する教科専門科目を中心に履修する

ことで、新規取得よりも負担を抑えられるケースがあります。

ただし、

• どの単位が免除されるか
• どの単位が新たに必要か

は、個別の履修歴と教育委員会の判断によって異なります。
そのため、必ず事前に単位の読み替え・要件確認を行うことが重要です。

ルートD：特別免許状・臨時免許状が論点になるケース

通常の取得ルートとは異なり、自治体判断によって活用されるルートが、特別免許状・臨時免許状です。

これらは、

• 特定教科における専門性
• 地域の教員配置状況
• 学校現場の緊急的ニーズ

などを背景として、教育委員会が個別に判断します。

個人が「この免許を取りたい」と能動的に選択するものではなく、
自治体・学校とのマッチングの結果として検討される制度
である点を理解しておく必要があります。

Teach For Japanのフェローシップ・プログラムでは、自治体と連携し、こうした免許制度を活用して学校現場に赴任するケースが示されています。
これは、免許制度と現場ニーズをつなぐ一つの実践的な選択肢と捉えることができます。

参考：教員免許状に関するQ&A｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/main13_a2.htm

参考：公立学校教員採用選考｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/senkou/1243155.htm

参考：エントリー（よくあるご質問）｜Teach For Japan
https://teachforjapan.org/recruiting/entry/

最短で取りたい人へ｜期間・費用・スケジュールの現実解

「できるだけ早く中学教員免許を取りたい」というニーズは非常に多く見られます。

ただし、教員免許は資格制度である以上、制度上短縮できる部分と、どうしても省略できない部分があります。

最短を決めるのは「不足単位」と「実習可否」

中学教員免許の取得期間を左右する最大の要因は、次の2点です。

1. 現在の自分に不足している単位数
2. 教育実習をいつ・どこで実施できるか

すでに大学卒業資格を持っている場合でも、

• 教科専門科目
• 教職科目

のどちらが、どれだけ不足しているかによって、必要な履修期間は大きく変わります。

特に教育実習は、

• 実施時期が学校の学期中に限定される
• 連続した期間の確保が必要

という性質上、実習の実施タイミングが1年単位で取得期間を左右するケースも珍しくありません。

「最短」を狙う場合、

• 不足単位の洗い出し
• 実習可能時期の確認

を、取得計画の最初に行うことが不可欠です。

社会人がつまずくポイント

① 教育実習の調整

実習は平日の日中に行われるため、

• 勤務先との調整
• 休職・退職の判断

が必要になる場合があります。
この調整が難航し、結果として取得計画が後ろ倒しになるケースも多く見られます。

② スクーリング（対面授業）の制約

通信制大学・科目等履修では、

• 年に数回のみ開講
• 地域が限定される

といったスクーリング条件が設定されていることがあります。
これを把握せずに履修を開始すると、想定より時間がかかることになります。

③ 費用の見落とし

授業料以外にも、

• 実習費
• スクーリング参加費
• 交通費・宿泊費

などが発生します。
「最短＝安い」とは限らず、短期間で集中的に履修するほど、費用が膨らむ場合がある点も現実として押さえておく必要があります。

自治体/教育委員会への相談

最短取得を現実的に進めるためには、早い段階で教育委員会に相談することが非常に有効です。

教育委員会では、

• どの単位が免許要件として認められるか
• 既修得単位の読み替え可否
• 申請時に必要な書類や期限

といった、最終判断に関わる情報を確認できます。

特に、

• 複数の大学で単位を修得する場合
• 追加取得や併有を検討している場合

には、「すべて修得した後で申請できないことが判明する」という事態を防ぐためにも、事前相談が不可欠です。

参考：教員免許状に関するQ&A｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/main13_a2.htm

参考：教員免許状の申請について｜福岡県教育庁 教職員課
https://www.pref.fukuoka.lg.jp/site/kyouiku/jyuyosinnsei.html

免許取得後｜公立の教員採用試験・私立の採用の違い

中学教員免許を取得した後、次に直面するのが「どのように学校に採用されるのか」という問題です。
免許取得はあくまでスタートラインであり、実際に教壇に立つためには採用プロセスを通過する必要があります。

公立：教育委員会の採用試験（時期・大枠）

公立中学校の教員は、都道府県・政令指定都市などの教育委員会が実施する教員採用試験を通じて採用されます。
試験は毎年実施され、原則として翌年度採用を目的とした選考です。

採用試験の一般的な構成は、次のような要素から成り立っています。

• 教職・教科に関する筆記試験
• 面接（個人面接・集団面接など）
• 論作文
• 実技試験（教科による）

試験内容や配点、日程は自治体ごとに異なりますが、文部科学省が毎年度、全国の実施状況を取りまとめて公表しています。
このことから、公立教員の採用が「全国共通の制度」ではなく、自治体単位で運用されている制度であることが分かります。

また、採用後は、

• 正規採用（教諭）
• 任期付採用
• 常勤講師

など、自治体の制度に応じた任用形態で配置される場合があります。

私立：学校ごとの選考

私立中学校の場合、採用主体は教育委員会ではなく、各学校法人です。
そのため、採用は学校ごとに独立して実施され、次の点で公立とは大きく異なります。

• 募集時期が不定期（欠員補充など）
• 選考内容が学校ごとに異なる
• 学校の教育方針・校風との適合が重視される
  

選考では、

• 書類選考
• 面接
• 模擬授業

などが行われることが一般的です。

私立学校では、免許保有が前提条件になるケースが多い一方で、教育理念への共感や専門性、指導スタイルが強く評価される傾向があります。

「中高併有が有利？」

中学校教諭免許と高等学校教諭免許を**併せて保有する（中高併有）ことについては、多くの人が気になるポイントです。

結論から言うと、
「常に有利」とは限らないが、学校形態によって評価される場合がある
という整理になります。

• 公立中学校単体校
  中学校免許のみで十分とされるケースが多い
• 中高一貫校（公立・私立）
  中学・高校双方の免許を持つ教員が求められる場合がある

特に私立の中高一貫校では、教科運営の柔軟性の観点から、中高併有が評価されることがあります。
一方で、併有を目指す場合は、単位数や実習負担が増えるため、取得計画全体とのバランスを考えることが重要です。

参考：公立学校教員採用選考｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/senkou/1243155.htm

参考：教員免許状に関するQ&A｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/main13_a2.htm

よくある質問（FAQ）

教育学部じゃないと取れない？

取れます。
中学教員免許の取得にあたり、教育学部であることは必須条件ではありません。

重要なのは、

• 教科専門科目
  教職に関する科目

といった、法令で定められた単位を修得しているかどうかです。
そのため、理学部・文学部・経済学部など、教育学部以外の学部出身者でも、教職課程や科目等履修を通じて要件を満たせば免許取得は可能です。

中学と高校、複数免許は同時に取れる？

制度上は可能ですが、計画性が重要です。

中学校教諭免許と高等学校教諭免許は、

• 教科
• 必要単位
• 教育実習

がそれぞれ定められています。
履修計画を工夫すれば、同時取得や連続取得が可能なケースもあります。

ただし、

• 単位数が大幅に増える
• 実習の調整が複雑になる

ため、「最短」「負担軽減」という観点では慎重な判断が必要です。

免許更新は必要？

教員免許制度は、過去に更新制が導入され、その後制度改正が行われています。
現在の取り扱いについては、必ず最新の情報を確認する必要があります。

制度改正により、

• どの免許が対象か
• どのような手続きが必要か

が整理されていますが、誤解や古い情報が流通しやすい分野でもあります。
免許の有効性や必要な対応については、文部科学省および教育委員会の公式情報を基準に判断してください。

どの教科を選ぶべき？

どの教科の免許を選ぶかは、

• 自身の専門性・学修歴
• 教えることへの関心
• 配置や採用の状況

を総合的に考える必要があります。

制度上、教科ごとに必要単位が異なるため、
「取りやすさ」だけで選ぶと、後から専門性とのミスマッチが起こる可能性があります。

一方で、

• 中高一貫校
• 私立学校

などでは、複数教科や中高併有が評価される場合もあります。
自分がどの学校種・教育環境で力を発揮したいかをイメージしながら選ぶことが重要です。

参考：教員免許状に関するQ&A｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/main13_a2.htm

参考：公立学校教員採用選考｜文部科学省
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/senkou/1243155.htm

参考：教員免許状の申請について｜福岡県教育庁 教職員課
https://www.pref.fukuoka.lg.jp/site/kyouiku/jyuyosinnsei.html

教員を目指すあなたへ｜制度理解の先にある選択肢

ここまで、中学教員免許の制度、取得要件、取得ルート、採用までの流れを整理してきました。
この章では、Teach For Japanとして、これから教員になることを検討している方に伝えたい視点を補足します。

教育をより良くしたいという思いを、実践へ

「教員免許を取るかどうか」「教員採用試験を受けるかどうか」を考える背景には、教育をより良くしたい、子どもたちに関わりたいという思いがある方も多いはずです。

一方で、

• 教員として長期的に力を発揮できるだろうか
• 現場の実態を深く理解したい
• 自分なりの教育観を育てながら歩みたい

といった問いを抱えている方も少なくありません。

Teach For Japanは、そうした思いを持つ人が、教育現場で本気で子どもと向き合いながら、自らのビジョンを実現していく機会を提供しています。

フェローシップ・プログラムに参加することで得られること

Teach For Japanのフェローシップ・プログラムは、自治体と連携し、公立学校で教壇に立ちながら、教育の現実と可能性の両方に真正面から向き合う実践の場です。

このプログラムを通じて得られるのは、「体験」ではなく、責任ある立場で子どもと関わる実践的な経験です。

例えば、次のような学びがあります。

学校現場の本質に向き合う経験

日々の授業づくり、学級経営、保護者対応、校務運営など、学校という組織の中で求められる役割を担いながら、教育の構造を理解していきます。

教師としての専門性とリーダーシップの深化

単に授業を行うだけでなく、「なぜこの授業を行うのか」「子どもにどのような力を育みたいのか」を問い続ける中で、自身の教育観を言語化していきます。

制度と現場を往還する視点の獲得

免許制度や採用制度といった枠組みの中で働きながら、その制度が現場でどのように機能しているのかを理解し、より良い仕組みを考える視座を養います。

教育を軸にした長期的なキャリア形成

教員として学校に残る道もあれば、行政、NPO、企業、地域連携など、教育に関わる多様なフィールドへと歩む道もあります。フェローシップでの実践は、そのいずれにも通じる土台となります。

このように、フェローシップ・プログラムは、教育のビジョンを実現する担い手として成長していくための実践の機会です。

教員免許の取得や採用試験の受験は一つの選択肢ですが、大切なのは、「どのような教育を実現したいのか」という問いに向き合うことです。

Teach For Japanは、その問いを持つ人とともに、教育の未来を形作っていきたいと考えています。

参考：Teach For Japanについて｜Teach For Japan
https://teachforjapan.org/aboutus/

参考：フェローシップ・プログラムについて｜Teach For Japan
https://teachforjapan.org/recruiting/